この標題は末尾にあげる児玉龍彦教授と金子勝教授の出演動画の副題からとったものです。後で視聴していただけばわかりますが、動画の中でのハイライトは「変異が変異に隠れる」、「従来株に変異株が隠れている」というキーワードです。
結果的に感染が駱駝の背のように波打った軌跡を描くのです。つまり従来株が強い時期には変異株が隠れ、従来株が弱まってくると変異株が勢いを増してくると云うのです。これには、先の投稿で述べた「ノイズを除去した精密な抗体検査をするとわかることだが、ウイルスの弱い抗体の併存、即ち異なるウイルス変種の併存が見られる」という、精密医療で明らかになった前提があります。
児玉教授が一番重視されているのは、従来種が感染対策で弱まってきた時期が一番重要な時期で、この機会を逃しては感染対策は失敗を免れない、この時期にこそ社会的検査を徹底するべきで、早期に新しく潜伏している変種のエピセンターを発見して早期に叩く戦略を立てなければ駱駝の背はいつまでも続くと主張されています。
この指摘は大変重要な指摘で、「ロックダウンして感染の勢いが減った時に徹底的に検査をする」というのが世界標準となってきていることに呼応しているのです。日本は検査がいつまでたっても世界標準に追いつかない、先進国の中では最低だということの理由はあとで述べるがこの問題を放置しては、変異種の脅威に打ち勝つことは不可能です。
次に、動画から一時離れて変異種の型別説明とワクチンの実情、治療薬の治験の現状をご報告したいと思います。
変異種は、英国型(B117)、南アフリカ型(B.1.351)、ブラジル型(P.1)があります。アメリカ型についてはまだ解明されておりませんのでここでは除外しておきます。
英国型については感染力が5倍から7倍と報告されており重症化率、死亡率については今のところ明らかになっておりません。感染力が強い分重症化数も死亡者数も増すことは確実です。厄介なことは8つのスパイクがたんぱく質の変異を招きスパイクの変異がワクチンの効果に影響するのではないかという疑問を残し、はっきりしてことは分かっておりません。南アフリカの変異種については、モデルナ社からワクチンの効果はあるもののその効果は6分の1との報告があがってきました。
治療薬については、埼玉医科大学の岡 秀昭教授のコロナ重症患者1,017名治験の発表が最近あり、次の通りです。
薬効 目的
レムデシベル 抗ウイルス 敵の数を減らす
ステロイド 炎症を抑える 火事を止める
ヘパリン 血液サラサラ 焼け跡を片付ける
以上は中傷者・重傷者向けのもの
一方軽症者の早期治療に向けて北里大学で進められて3月に治験の報告があるイベルメクチン(回虫駆除剤)の情報があります。
これは臭覚異常改善に特効があるといわれ鼻底・咽頭の初期感染に特効があることを意味し、期待が持てます。
治療薬についてはいずれもすでに認可されている薬で治験の結果さえよければ、療法が確立され次第早期に適用できるものです。
ワクチンは外国依存で供給体制と実施体制に問題があり、欧州の供給遅れ(40%にとどまる)、アメリカは自国優先。
国内ではこの期に及んでマイナンバー適用などさらなる混乱を招き、論外です。さらに15分~30分の待機、場所の問題、資格を持った医療従事者の不足などまだまだ問題が多く、予定通りにはいかない要因が多すぎます。この間まず治療薬というのがより現実的対応でしょう。
陽性者の在宅療養の問題が浮上しております。最近の報道では保健所の療養施設選定待ちで、在宅療養者の死亡例が激増しております。厚生労働省の発表でも197人に及ぶ状況です。
昨年6月より、中・高症状の感染者は症状がなくなれば、PCR検査が省略され、陰性が確認されないまま退院させる制度に変更されています。さらに濃厚接触の追跡をやめた自治体も出てきております。
どう見ても日本の政府は検査を抑制しているとしか見えません。本日の新聞報道では政府は都市の市中感染調査のため、PCR検査を不特定多数に無料で行うということでした。早くても3月ということで、これまた変異種の流行に対処するにはあまりにも遅すぎます。感染者が若干下がった今すぐにでもやらなければ手遅れでしょう。第3次補正予算に組まれているGoToキャンペーンの予算を3月末までに執行するとの方針とも整合性が取れずこれまたちぐはぐで理解に苦しみます。
週刊毎日ではコロナ感染検査不要論の元凶は厚労省医系技官だと言っていますが、それは些末な見解でもっと根深い問題があるでしょう。ここのところ感染者数は発表されるが、その根源である検査数は依然と不透明です。特に地域別の詳細がつかみにくくなっております。このことは数字を恣意的に操作できる余地が残されているとみるのは勘ぐりすぎでしょうか?。少なくともそのような疑問を抱かせる不透明さには問題があるでしょう。
今日の東京新聞の社説に「補正予算の組み換えが必要だ」という表題で、GoTo事業費のトラベル1兆311億円+イート515億円)は医療支援や失業手当の生活支援や雇用対策に組み替えるべきで、政権は発足以来、コロナ対策についての判断のタイミングを外し続けている。ピントがずれている原因は、国民の声に自ら耳を傾け暮らしの現状を見極める姿勢が欠けているからだろう。と痛烈に批判しています。
「自粛」で不要な外出をお上から制限されるのでなく、この際積極的に自衛のための「巣ごもり」を行うべきでしょう。鳥の巣ごもりは常に外界の様子に目や耳を傾け(情報収集)必要な餌を取りに巣を飛び立つ(買い物・最低限の生活維持活動や散歩)ことだけは忘れてはいないのです。
最後に「新型コロナと闘うその策の世界は」–東京大学先端研・児玉龍彦教授、立教大学金子勝教授の動画を掲載しておきます。